NEXT MOBILITY

MENU

2020年7月1日【テクノロジー】

トヨタ、急アクセル時加速抑制に新システム

NEXT MOBILITY編集部

トヨタ自動車は、新たな「急アクセル時加速抑制」機能を開発し、既存のペダル踏み間違い事故の抑止・被害軽減システムに加えて、新車向けに「プラスサポート」として導入、また既販売車種向けの後付け装置にも「踏み間違い加速抑制システムⅡ」として追加し、7月1日に発売した。

トヨタ自動車・ロゴ

トヨタは、ペダル踏み間違い事故の抑止・被害軽減システムとして、新車については、2012年からインテリジェントクリアランスソナー[パーキングサポートブレーキ(静止物)]を導入しており、既販売車種向けにも2018年から後付けの「踏み間違い加速抑制システム」として販売している。

 

しかし、トヨタが確認したデータによると、これらインテリジェントクリアランスソナーを用いた既存のシステムでは、センサーで検知できる壁やガラスなどの障害物がある場合の踏み間違い事故への対応はできるが、障害物がない場合を含む残りの事故全体の約3割については、新たな仕組みによる対処が必要であることがわかったと云う。

 

そこで今回、実際の踏み間違い事故発生時に、アクセルペダルが全開で踏まれた状況を分析。その踏まれ方の特徴を、コネクティッドカーから得られたビッグデータと照合し、右折時や一時停止後など、ドライバーが実際に急加速を必要とする状況を除くことで、アクセルの踏み間違い操作を特定。障害物がなくても加速抑制するシステムを開発した。

 

 

[急アクセル時加速抑制・新システムについて]

 

■プラスサポート

 

<設定対象>

 

・新車(インテリジェントクリアランスソナー装着車)向け。

 

・7月1日発売のプリウスならびにプリウスPHVからシステムの搭載を開始し、今後順次搭載車種を拡大。

 

<特徴>

 

・運転に不安がある人向けの専用スマートキー「プラスサポート用スマートキー(販売店装着オプション[税込価格1万3,200円~])」で解錠すると自動的に「プラスサポート」が起動。進行方向に障害物がない場合でも、ペダルの踏み間違い操作を検知した際、加速を抑制。

 

・障害物を検知し加速抑制・ブレーキ作動を行うインテリジェントクリアランスソナーに加え、ペダル踏み間違い事故の抑止・被害の軽減に貢献。

 

・標準のスマートキーで解錠した場合、プラスサポートは起動せず、通常通りの走行が可能。

 

 

 

 

■踏み間違い加速抑制システムⅡ

 

<設定対象>

 

・既販売車種向け(後付け装置)。

 

・プリウス(*1)から対応し、今後順次設定車種を拡大(*2)(税込価格3万8,500円/*3)。

 

*1:2015年12月~2020年6月生産の車両でインテリジェントクリアランスソナー非装着車。
*2:SAI(2009年10月~2018年2月)用 2020年11月発売予定。クラウン(2008年2月~2012年12月)、マークX(2009年10月~2016年11月)用 2021年1月発売予定。
*3:取り付け費など諸経費は含まず。

 

<特徴>

 

・従来の「踏み間違い加速抑制システム」に「急アクセル時加速抑制」機能を追加した商品で、前方に障害物がない場合でもペダルの踏み間違い操作を検知した際、加速を抑制。

 

・従来のシステムにある、前方の障害物を検知し加速抑制する機能や、後退時に加速を抑制する機能に加え、後退時には障害物の有無に関わらず加速を抑制するなど、より幅広いペダル踏み間違い事故の抑止・被害の軽減に貢献。

 

・機能強化を図りつつシステム構成を見直し、従来商品比で1万7,600円安の低価格を実現。

 

・国土交通省が2020年4月に創設した、後付障害物検知機能付ペダル踏み間違い急発進抑制装置の性能認定制度に対応(同制度で初の認定を取得)。

 

 

 

トヨタでは、既存のインテリジェントクリアランスソナーや後付け装置の機能に「急アクセル時加速抑制」機能を組み合わせることで、駐車場等でのペダル踏み間違い事故を更に減らすことが可能と予測。踏み間違事故を心配するドライバーに、より安全にクルマを運転してもらいたいとしている。

 

また、自社製品の開発・販売だけでなく、国内の自動車メーカーに幅広く、「急アクセル時加速抑制」機能の考え方などを共有。

 

減少傾向にはあるが、依然として毎年3千人を超える死者が出ている国内の交通事故に対して、「クルマ」の安全性向上とともに、安全機能に関する理解を促進するサポトヨなど、「人」に向けた啓発活動、また「交通環境」向上に向けた活動、三位一体の取り組みを通じて、モビリティ社会の究極の目標である「交通事故死傷者ゼロ」に向け取り組みを進めていきたいとしている。

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。