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2019年12月11日【経済・社会】

ヤマハ発動機、海洋プラスチック調査に協力

NEXT MOBILITY編集部

 

 

ヤマハ発動機は、海洋研究開発機構(JAMSTEC)が実施する「海洋プラスチック汚染に関わる科学的調査」に調査協力パートナーとして参加する。

ヤマハ発動機・ロゴ

この調査は、神奈川県セーリング連盟らが主催する「2019-2020日本—パラオ親善ヨットレース(2019年12月29日に横浜ベイブリッジをスタート)」において、レース参加艇及び伴走船(帆船「みらいへ」)によって海洋プラスチック汚染に関わる科学的調査を行うもの。

 

ヤマハ発動機は調査の主旨に賛同し、実施費用を支援するとともに社員1名を派遣する。

 

派遣される社員は、「みらいへ」に乗船するJAMSTECの研究者が専門的な調査に専念できるよう、主に調査の記録係として写真やデータを整理・管理するとともに、当該海域における海洋プラスチックの状況について情報発信を行う。

 

ヤマハ発動機は昨年末、2030年を見据えた長期ビジョンを発表し、取り組むべき重要な課題の1つに「環境・資源課題」を特定した。

 

また、主要事業のマリン事業においても、「マリン長期ビジョン」を策定し、「海の価値をさらに高める事業」とすることを目指しており、同調査はこの活動の一環となる。

 

 

[調査の概要] (※JAMSTEC発表資料より引用)

 

– 使用する船:帆船「みらいへ」

・総トン数:230トン(国内)
・全長×幅:52.16m×8.60m

 

●2019年12月29日、横浜ベイブリッジをスタートし太平洋を南へ。南洋の楽園パラオまでの1,726マイル(3,197km)を走り抜く。

 

●レースに伴走する帆船「みらいへ」及びレース参加艇にマイクロプラスチック採取装置を設置し、航海中に海水からマイクロプラスチックを採取。

 

●JAMSTEC研究者が帆船「みらいへ」に乗船し、プランクトンネットによるプラスチック採取などいくつかの調査を実施。

 

●帆船「みらいへ」には、パラオ共和国の青少年などを含む一般市民も乗船する予定で、それらの乗船者には、調査の見学など海洋環境に関わる教育プログラムを実施。

 

●レース終了後は、JAMSTECにより、表彰式などで調査結果を速報で紹介するほか、様々な機会を活用して、本活動を周知。

 

 

[協業各社・機構]

 

協働機関(五十音順:2019年11月1日現在 / ※JAMSTEC発表資料より引用)

 

・国立研究開発法人海洋研究開発機構:調査実施

 

HP:http://www.jamstec.go.jp/j/

 

・一般社団法人グローバル人材育成推進機構:調査機会提供(「みらいへ」運航)

 

HP:http://www.miraie.org/

 

・株式会社商船三井:調査協力パートナー

 

HP:https://www.mol.co.jp/

 

・日本パラオ親善ヨットレース実行委員会:調査機会提供

 

HP:https://japan-palau-yachtrace.com/

 

 

■(JAMSTEC)日本-パラオ親善ヨットレースにおける多様なセクターとの協働による海洋プラスチック調査の実施:http://www.jamstec.go.jp/j/jamstec_news/20190730/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。