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2022年9月27日【ソフトウェア】

デンソー、広角・検知角度128度の画像センサーを開発

NEXT MOBILITY編集部

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デンソーは9月27日、車両周辺の歩行者や自転車を認識・安全運転支援に貢献する、検知角度のさらなる広角化を実現した画像センサーを開発したと発表した。この新型画像センサーは、スバル(SUBARU)が4月に発表した「アウトバック」(北米仕様)の一部グレードや、9月15日公開の新型「クロストレック」(日本仕様)(*1)に採用されていると云う。

デンソー・ロゴ

日本では、道路脇からの飛び出しによる交通事故が、全歩行者の交通事故のうちの約3割、ことに12歳以下の子供に限っては約7割をも占めると云う(*2)。

 

子供の小さな体や、スピードが出た自転車の飛び出しは、ドライバーが見落としやすく、また気付いても対応が間に合わずに飛び出し事故につながってしまうケースがあることから、近年、欧州の新車アセスメントプログラム(Euro NCAP)でも、道路脇などからの飛び出し検知に対する重要性が年々上昇。

 

デンソーは、このような背景も踏まえ、画像センサーのさらなる広角化に挑戦。低速走行時の横断自転車の検知性能を“Euro NCAP”が定めるアセスメント条件(*4)に対応できる性能にまで向上させられる、検知角度128度(*3)の画像センサーを開発した。これにより、自動車・二輪車・自転車・歩行者が様々な速度で交わる交差点周りなどでの飛び出し事故の防止に貢献すると云う。

 

新製品ではさらに、危険につながらないような対象物の過敏な検知、例えば、横断しようとする自転車を検知したものの、自転車がブレーキをかけて停止したため、衝突することなく通り過ぎることができるシーンなどで、衝突回避の自動ブレーキが作動してしまうなど、ドライバーにとって不快なだけでなく、予想外の車両の動きによる別の危険が発生する可能性もある状況に於いても、AI技術を用いて時系列での動きを推定。実際に危険に至るかを見極め、不要な車両の動作の発生を抑えることで、広角化のメリットと実用性の両立を実現している。

 

 

デンソーが開発した新たな画像センサーと一般的な製品(検知角度100度)を比較したイメージ図。検知角度が128度まで広角化することで、より早く横断自転車を検知することが可能となる。 デンソーが開発した新たな画像センサーと一般的な製品(検知角度100度)を比較したイメージ図。検知角度が128度まで広角化することで、より早く横断自転車を検知することが可能となる。

 

 

*1:スバル新型「クロストレック」(日本仕様)は今秋正式発表予定。
*2:(公財)交通事故総合分析センター「2019年版 交通統計」歩行者(第1当事者)の違反別・年齢層別交通事故件数より。
*3 検知可能角度は当社測定によるもの。
*4 自車が10km/h走行時に20km/hの自転車が横断するシーンにおける危険検知のアセスメント条件。画角的に難しい条件とされているが今回の広角化により対応。

 

 

■(スバル)アウトバック(北米仕様):https://www.subaru.co.jp/news/2022_04_13_162959/
■(スバル)新型クロストレック(日本仕様):https://www.subaru.co.jp/news/2022_09_15_150743/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。