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2018年11月7日【テクノロジー】

東芝、複数カメラの撮影映像を低コスト伝送する新技術開発

NEXT MOBILITY編集部

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東芝は、広域に配置された多数のカメラによる大量の映像を、独自の映像圧縮伝送技術で通信量を抑え、クラウドサーバーにリアルタイムに収集・配信する「アダプティブ映像伝送システム技術」を開発した。

 

現在の一般的なドライブレコーダーの圧縮後映像による伝送時と比較し、データ量を8割以上削減。サーバー1台で数千台規模のカメラ映像を、収集・配信することが可能になると云う。

 

なお、同技術のデモシステムは、11月8日から9日にグランドニッコー東京・台場(東京都港区台場)で開催される「TOSHIBA OPEN INNOVATION FAIR 2018」で展示される。

東芝・ロゴ

近年、災害や防犯対策などを目的に、社会インフラや公共施設を中心にカメラ映像監視システムの設置が急拡大している。

 

また、安全運転支援や車両運行管理を目的とした、LTE(Long Term Evolution)モバイル通信対応のドライブレコーダーや、産業用ロボット、ドローンなど、移動体に搭載されたカメラを用いた遠隔映像監視システムの普及が進んでいる。

 

移動体に搭載されたカメラで撮影した映像は、広範囲からの映像を、無線通信により収集・活用することが想定されるが、従来のカメラ映像監視システムでは、通信パケット容量と通信速度制限等の制約により、コストを抑えて実現することは難しかった。

 

そこで東芝は、多数のカメラからの映像を低コストで、遠隔から詳細にリアルタイム監視できる独自の映像圧縮伝送技術を適用した「I/Pピクチャ分離映像配信アーキテクチャー(※1)」による、アダプティブ映像伝送システム技術を開発。

 

映像データを高画質なまま細切れに管理し、その一部分のみを伝送することで通信パケット量を節約。詳細な映像を見たい場合には、表示モードの切り替えで、すべての映像データを伝送、鮮明な映像を表示する。以上の仕組みにより、全体の通信量を抑えながらの詳細なリアルタイム監視を実現した。

 

また、伝送帯域に制約がある場合、一度細切れの一部分を表示した後に巻戻し再生を繰り返すことでカメラ側に記録された未送信の映像データを段階的に伝送。なめらかな映像に近づけることも可能だと云う。

 

加えて、従来技術のように、通信量を減らすための圧縮を行わないため、処理負荷や画質劣化が生じないため、結果、クラウドサーバーのコストが抑えられ、画像認識技術の活用にも適するとしている。

 

また、同技術を搭載したシステムを、標準準拠の映像コーデック、ブラウザー、ウェブサーバーを用いて低コストで開発し、スムーズに動作することを実証。

 

一般的なカメラに搭載されているH.264/AVC標準エンコーダーなどをそのまま活用することができ、また、パソコン、タブレット、スマートフォンのHTML5標準ブラウザーで特別な拡張機能などを用いずに再生することができたと云う。

 

東芝は、同技術の早期実用化を目指し、さらに、AIなどを用いた画像認識技術を活用し、多数のカメラからの映像の中から必要に応じ、即座に必要なだけ鮮明な映像を収集し、解析する遠隔映像監視システムを実現に向けて研究開発を進めていくとしている。

 

※1:細切れの映像データを必要な部分のみ伝送表示するシステムアーキテクチャ

 

 

[TOSHIBA OPEN INNOVATION FAIR 2018について]

 

– 開催日:2018年11月8日(木)、9日(金)
– 場所:グランドニッコー東京・台場

 

「アダプティブ映像伝送システム技術」のデモを交えた展示を、会場内で予定。

 

HP:https://www.toshiba-iotfair.com/index_j.htm

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。