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2019年7月22日【テクノロジー】

トヨタ、東京オリ・パラを様々なロボットでサポート

NEXT MOBILITY編集部

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トヨタ自動車は7月22日、オリンピックおよびパラリンピックのワールドワイドパートナーとして、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会(以下、東京2020大会)をサポートする様々なロボットの詳細を公開した。

 

東京2020大会において、従来の車両供給の枠を超えたモビリティソリューションの提供を目指し、また、東京2020組織委員会が政府・東京都・大会パートナー及びロボット有識者と取り組む「東京2020ロボットプロジェクト」にも参画するトヨタは、人々の「移動したい」という想いを支えるため、ロボットを通じて東京2020大会の成功に貢献していきたいとしている。

トヨタ自動車・ロゴ

[東京2020大会に提供するロボットの活用シーン例]

 

・ロボットを介したコミュニケーションや遠隔操作を通じ、遠隔地にいる観客がアスリート等と交流したり、大会の雰囲気をリアルに感じられるようサポート。

 

・フィールド競技サポートロボットが運営スタッフの効率的な競技運営を支援。

 

・車椅子利用の観客が観戦を楽しめるよう生活支援ロボットでサポート。

 

 

東京2020大会のロボットによる支援について、未来創生センター長の古賀伸彦氏は、以下のように話している。

 

「トヨタでは、産業用ロボットの技術を転用し、『人の活動を支え、人と共生する』をコンセプトに、2004年頃より主に身体の不自由な方や高齢の方を支援するパートナーロボットの開発に取り組んできました。モビリティカンパニーへの変革を目指す中、今後サポートの対象をさらに広げ、すべての人に移動の自由を提供したいと考えています。

 

『移動』は、人やモノが実際に動く『物理的な移動』だけではなく、アバターやエージェントなどを介し、自分の一部分もしくは全体を仮想的に遠隔地に移動させる『ヴァーチャルな移動』、さらに移動による新たな体験や出会いから生まれる人の気持ちの動き“moved”、すなわち『感動』も移動だと考えます。

 

東京2020大会では、ロボットの提供を通じ、すべてのお客様の『移動したい』という想いに寄り添い、お客様にスポーツが生み出す『感動』やスタジアムの熱気を感じていただくお手伝いができればと思います」。

 

 

[各ロボット詳細] (※ロボットデザインは大会時に一部変更予定)

 

■東京2020マスコットロボット ミライトワ/ソメイティ

 

・史上最もイノベーティブな大会を目指し、東京2020組織委員会とマスコットロボットを開発。

 

・大会関連施設等にて選手や観客を歓迎するほか、子供たちがマスコットロボットを通じて、新たな形で大会を楽しめる企画を検討。

 

・遠隔のマスコットロボット同士で腕の動作や力の感覚を相互に共有。

 

・頭部に搭載したカメラで近づく人を認識すると、目の表情と動作を連動させ様々な感情を表現。

 

・柔軟な動作制御が可能な小型関節ユニットを全身に搭載し安全かつ高い運動性能を保持。

 

 

 

 

■T-HR3(ヒューマノイドロボット)

 

・遠隔地にいる観客が、T-HR3とマスコットロボットを介してアスリート等と交流できる。

 

・具体的には、マスコットロボットをコントローラとしてT-HR3を操作し、動きや力を相互に伝達。映像や音声に加えて、アスリート等とのハイタッチや会話などを通じ、臨場感あふれる体験を実現。

 

 

 

 

■T-TR1(遠隔地間コミュニケーションサポートロボット)

 

・米Toyota Research Instituteで開発されている、カメラとディスプレイを搭載した移動型ロボット。

 

・遠隔地にいる観客をディスプレイ上に表示し、あたかもその場にいるような没入感のある体験を叶える。

 

・T-TR1を通じて、大会イベント等に行くことのできない観客等が仮想的に参加したり、コミュニケーションが取れる機会を提供する予定。

 

 

 

 

■HSRHuman Support Robot/DSRDelivery Support Robot(生活支援ロボット)

 

・オリンピックスタジアムの一部の車椅子席で、HSRが観戦席への誘導や物品運搬などを行う。

 

・また東京2020大会専用に開発されたDSRが、専用タブレットからオーダーされたドリンク等の物品を観客の元に届ける。

 

・陸上競技種目で実施し、オリンピック大会期間中で計約500席、パラリンピック大会でも約500席、トータル約1,000席で車いす席観戦サポートを実施予定(各セッション16組32席を予定)。

 

 

 

 

■FSRField Support Robot(フィールド競技サポートロボット)

 

・オリンピックスタジアムでの陸上投てき競技等の運営に、自律走行機能を有するロボットを活用。

 

・最適な経路を選択し自律で走行するとともに、運営スタッフの追従走行や障害物回避走行も実施しながら競技中の投てき物(槍やハンマーなど)の回収・運搬を行う。

 

・回収時間短縮と運営スタッフの労力低減に寄与。

 

・今後東京2020組織委員会、国際陸上競技連盟と連携し、東京2020大会に向けた技術開発を行う。

 

 

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。