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2018年11月29日【テクノロジー】

ドコモとトヨタ、5G活用でヒューマノイドロボットを遠隔制御

NEXT MOBILITY編集部

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NTTドコモと、トヨタ自動車は、第5世代移動通信方式(5G/※1)を用いたロボット制御のトライアルを開始し、遠隔地間(約10キロメートル)を想定した実験環境の一部区間に5Gを活用したトヨタ開発のヒューマノイドロボット「T-HR3」制御に成功した。

T-HR3は、家庭や医療機関など様々な場面で、人々の生活を安全にサポートするパートナーロボットを目指して開発。トルク(力)を制御するトルクサーボモジュールと、全身を自在に操るマスター操縦システムなどにより、操縦者はT-HR3にかかる外からの力を感じながら、T-HR3に操縦者と同じ動きをさせることができる。

 

T-HR3のしなやかな動きを実現するためには、T-HR3とマスター操縦システム間で制御信号をやり取りする際、通信遅延を少なくする必要があるため、これまでは比較的通信遅延の少ない有線接続での実験を進めてきた。

 

トライアルでは、より実用性の高い環境での使用に向け、5Gの特徴の1つである低遅延性を活用。5Gを用いた無線接続を一部含む遠隔地間を模擬した環境で、T-HR3の制御に成功した。

 

 

[5Gを活用したT-HR3遠隔制御実証の概要]

 

 

今回の取り組みは、神奈川県横須賀市のドコモR&Dセンター内で実施。5Gの周波数帯として28GHz帯を用いられた。

 

実証にあたり、遠隔地間(直線約10キロメートル)の5G区間以外で発生する通信遅延をセンター内で模擬するため、事前にお台場エリアと東京スカイツリー(押上)間の有線接続の遅延時間を計測し(①参照)、そこで実測した遅延時間を遅延付加装置に加えた(②参照)。

 

そこに5G基地局と5G端末を介し、無線でT-HR3を制御できることを実証。具体的には、「ボールを両手で挟んで持つ」、「ブロックをつまむ、積み上げる」、「人と握手をする」などの力の伝達が必要となる動作を、有線接続時と遜色ないレベルで行えることを確認した。

 

なお、このデモンストレーションは、12月6日(木)から2日間、東京ビッグサイトで開催される「DOCOMO Open House 2018」で、実施される予定となっている。

 

※1:ドコモでは、2019年9月にプレサービスを、2020年春に本格商用サービスとして提供開始を目指している。

 

 

■(トヨタ自動車、2017年11月21日ニュースリリース)トヨタ自動車、第3世代のヒューマノイドロボットT-HR3を発表:https://newsroom.toyota.co.jp/jp/corporate/19841520.html

 

■DOCOMO Open House 2018:http://docomo-rd-openhouse.jp/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。