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2022年6月14日【IoT】

NTN、センサ内蔵軸受「しゃべる軸受」を開発

NEXT MOBILITY編集部

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NTNは6月14日、センサや発電ユニット、無線デバイスを軸受に内蔵し、温度・振動・回転速度の情報を無線送信する「しゃべる軸受」を開発したと発表した。装置外側からの状態監視に比べて、より高度に、異常の早期検知が実現できると云う。

NTN・ロゴ

製造現場などに於いては、生産効率の向上のため、設備の稼働状態を監視し、そのデータに基づいて的確かつ計画的にメンテナンスや部品交換を行うことで、設備のダウンタイム(稼働停止時間)をできるだけ抑えたいといった強い要求や、DXやIoT技術が進展に伴って、場所や時間の制約を受けない装置の遠隔監視や自動モニタリング、入手した状態監視情報の活用による製造品質の安定化や向上へのニーズも高まっていると云う。

 

NTNでは、こうした状態監視のニーズに対して、風力発電分野に於いて、2014年に大型風力発電用軸受の状態監視・データ解析に関するNEDOプロジェクトに参画し、現在、多くの企業に状態監視システム(CMS/*1)を提供(*2)する他、工作機械主軸用「センサ内蔵軸受ユニット(*3)」や「産業用IoTプラットフォーム向け軸受診断アプリ(*4)」、「NTNポータブル異常検知装置(*5)」などを開発。軸受の状態監視に必要なセンサの選択や、解析ソフトの開発など、他社に先んじて技術を向上。

 

そして今回、寸法や負荷容量を変更することなく、標準軸受(*6)にセンサや発電ユニット、無線デバイスを内蔵、回転に伴って発電する電力により、センサや無線デバイスを動作させ、センサ情報を自動で無線送信する「しゃべる軸受」を開発した。

 

「しゃべる軸受」では、センサを軸受に内蔵しているため、外付けにする場合よりも感度良く状態検出や異常の早期診断ができる他、寸法・負荷容量共に標準軸受と同一であるため、既存設備に使用されている軸受からの置き換えも可能、さらに電源供給やデータ送信のためのケーブルも不要であることから、軸受の状態監視を容易に実現できると云う。

 

NTNは今後、同開発品のテストマーケティングを開始し、具体的なニーズの探索と市場への提案を推進。先ずは、生産設備で多く使用されている深溝玉軸受の商品化を進め、その後適用する軸受の種類や品番などを段階的に拡大するとしている。

 

<主な特長>

 

1.互換性

寸法および負荷容量を変えることなく標準軸受(*6)にセンサ、発電ユニットおよび無線デバイスを内蔵し、標準軸受との互換性を確保。

 

2.高度な状態監視・異常診断

軸受に内蔵したセンサで状態を検出することで、機械装置の外側で検出する場合に比べ、高感度に軸受の振動・温度を検出。

 

3.高い利便性

電源供給およびデータ送信にケーブルが不要であり、機械装置への装着が容易。

 

<用途>

産業機械全般(モータ、ブロワなど)。

 

<使用構成例>

 

 

中期経営計画「DRIVE NTN100」Phase 2に於いて、「モノ」から「コト」への業態の変革に向け、サービス・ソリューション事業の強化に取り組むNTNは、同開発品により高度な状態監視の実現に貢献。適切な交換時期を通知するなどの状態監視サービスの提供を通じて、サービス・ソリューション事業の展開や、それに連動した補修軸受の販売拡大にも取り組んでいくとしている。

 

 

*1:Condition Monitoring System。

*2:(NTN 2019年1月24日付ニュースリリース)NTN製風力発電用状態監視システム(CMS)の国内導入進む<https://www.ntn.co.jp/japan/news/press/news201800120.html>。

*3:(NTN 2020年11月13日付ニュースリリース)工作機械主軸用「センサ内蔵軸受ユニット」を改良<https://www.ntn.co.jp/japan/news/new_products/news202000068.html>。

*4:(NTN 2021年7月29日付ニュースリリース)産業用IoTプラットフォーム向け軸受診断アプリを開発<https://www.ntn.co.jp/japan/news/new_products/news202100060.html>。

*5:(NTN 2020年5月25日付ニュースリリース)軸受の異常検知サービスを拡充<https://www.ntn.co.jp/japan/news/new_products/news202000025.html>。

*6:主要寸法及び形式が国際的に標準化された転がり軸受。

 

※タイトル写真はサンプル品。実際の商品では、電子回路基板は保護材で覆われる。

 

 

[問い合わせ先]

 

NTN 商品開発研究所

・電話:0538-21-1743
・お問い合わせフォーム:https://www.ntn.co.jp/cgi-bin/inquiry/common/index.cgi

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。