NEXT MOBILITY

MENU

2021年1月13日【SDGs】

アウディ、e-tron50quattroを発売

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

アウディジャパンは1月13日、Audi e-tron、ならびにAudi e-tron Sportbackにバッテリー容量71kWhのグレード「50」を追加し、全国のアウディe-tron正規販売店(52店舗、現時点)を通じて販売を開始することを発表した。

audi・ロゴ

2020年9月、アウディ ジャパンは日本市場初のアウディ製電気自動車、Audi e-tron Sportbackを発表。アウディの車作りの知見が惜しみなく注ぎ込まれた新世代EVは、卓越した快適性、ダイナミクス、さらに405kmの航続距離(WLTCによる計測)などが総合的に評価され、2020-2021日本カー・オブ・ザ・イヤーにおいて「テクノロジーカーオブザイヤー」を受賞するなど、市場から高い評価を得ている。

 

 

Audi e-tron Sportbackは、アウディならではの流麗なクーペ調ルーフラインが特徴のモデルだが、今回発表したAudi e-tronは、荷室容量に軸足を置いたSUVらしいルーフラインを持ち、全長4.9mの余裕あるボディサイズとあいまって、高いユーティリティ性能がセリングポイントのひとつになっている。荷室容量はSportbackの616ℓに対して660ℓ(VDA法による計測)。

 

e-tron Sportback 55 quattroは95kWhのバッテリー容量を誇り、300kWと664Nmの最大出力と最大トルクを発生するグレードであったが、今回追加したe-tron 50 quattroおよびe-tron Sportback 50 quattroの電池容量は71kWh、システム出力は230Kw/540Nm、満充電での走行距離は316km(WLTCでの計測)となる。その一方、車重はe-tron Sportback 55 quattro 1st editionの2,560kgに対して、e-tron 50 quattroは2,400kg、e-tron Sportback 50 quattroは2,410kgと150kg以上軽量化。0-100km/h加速は6.8秒でこなすなど、大型SUVのスムーズに走りに貢献する。

 

 

 

 

 

快適性や運動性能だけでなく空力性能にも貢献するアダプティブエアサスペンションは全車標準、先進的なバーチャルエクステリアミラーは引き続きオプションで用意している。高い剛性と高度な熱管理が技術的特徴のe-tronのバッテリーモジュールは、「55」と「50」で基本構造は同じだが、「55」ではセルモジュールを一部、“二階建て”構造とすることで95kWhの大容量を達成していた。

 

 

■車両本体価格(税込)
– Audi e-tron 50 quattro:9,330,000円
– Audi e-tron 50 quattro advanced:10,690,000円
– Audi e-tron 50 quattro S line:11,080,000円
– Audi e-tron Sportback 50 quattro S line:11,430,000円 

 

Audi e-tron 50 quattroの車輛本体価格は933万円(税込)から。e-tron 50には、「base」、「advanced」、「S line」の3グレードを、e-tron Sportback 50は、「S line」のみの設定となる。日常ユースの大部分をカバーする316km(50 Sportbackは318km)のレンジを確保する一方で、Audi e-tronならではの高い快適性、走行性能と充電環境を、より求めやすい価格で手に入れることができる。Audi e-tron 50には約30万円相当の減税メリットがあり、またクリーンエネルギー自動車導入事業費補助金(e-tron:23.2万円、e-tron Sportback 50:23.6万円)も受けることが可能だ。

*アウディジャパンと自然電力株式会社はe-tronオーナーへの100%再生可能エネルギーによる電力の供給について協力関係にある。e-tronを購入する顧客が自然電力をはじめとする100%再生可能エネルギーによる電力契約に切り替えた場合、2020年12月22日に環境省・経済産業省から発表された「再エネ電力と電気自動車や燃料電池自動車等を活用したゼロカーボン・ライフ・ワークスタイル先行導入モデル事業」に該当する予定になっている。(この補助金は補正予算の可決・成立が前提。補助金額などの詳細は追って発表されるが、この補助金は前段のクリーンエネルギー自動車導入事業補助金と同時に受け取ることはできない。)

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。