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2019年3月26日【テクノロジー】

トヨタ、光センサー活用で土壌の診断・改良を提案する事業実証

NEXT MOBILITY編集部

トヨタ自動車・ロゴ

トヨタ自動車は、3月26日から、農地の土壌成分の調査で、土壌に含まれる成分をリアルタイムに見える化し、そのデータを活用した土壌診断と改良提案を行う支援サービスの事業実証を開始する。

 

サービスは、農地内の土壌成分のバラツキを迅速に把握し、ムダ無く堆肥等の土壌改良剤を投入して的確な土づくりを行うことで、作物の生産性向上や環境負荷低減への貢献を目指すもの。事業実証では、機械・肥料等の農業資材についてのノウハウや農業者との幅広いネットワークを持つ東海物産の協力を得て、三重県内の農家で実証を進める。

 

 

 

 

トヨタは、持続可能な社会の実現に向け、環境や社会課題の解決に貢献することを目指して、自動車事業で培った生産管理手法や工程改善ノウハウを、従事者の高齢化や自給率低下等の課題を抱えている農業分野に活用する取り組みを推進。

 

2014年以降、「トヨタ生産方式」を応用したIoTソリューションサービス「豊作計画」を通じ、農業作業の効率化等に取り組んできた。

 

また、データに基づいた栽培管理を行うスマート農業技術に着目し、2017年8月から東京農工大学・澁澤栄教授と共同で「リアルタイム土壌センシング」技術に関する研究・開発に着手し、その後2018年11月にかけて、愛知県新城市の水田で同技術の有効性を検証してきた。

 

今回は、東海物産と共同で、三重県の稲作農家の水田で、同技術を軸としたサービスの事業成立性の検証を開始。検証は2019年12月までを予定している。

 

 

 

 

トヨタは今後も、同サービスにおける他地域の農業関連事業者との連携拡大も視野に入れながら、新たな農業支援事業を通じた農業・環境分野での課題解決にも取り組んでいくとしている。

 

 

[問い合わせ先(農業関係者向け窓口)]

 

トヨタ自動車株式会社 アグリバイオ事業部 鈴木(050-3167-1745)

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。