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2023年12月25日【トピックス】

BYDドルフィン、オートベストの欧州ベストバイ・カー2024受賞

NEXT MOBILITY編集部

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中国EVメーカー“BYD”の日本法人であるBYD Auto Japan (ビーワイディー・オートジャパン/以下、BYDオートジャパン)は12月25日、BYDの小型BEV(バッテリー式電気自動車)「DOLPHIN (ドルフィン)」が、欧州自動車雑誌の編集員や自動車ジャーナリストで組織されるAUTOBEST (オートベスト)の「Best Buy Car of Europe 2024(ベストバイ・カーオブヨーロッパ)」に選出されたと発表した。

 

ベストバイ・カーは、加盟する欧州31カ国の自動車ジャーナリストや専門家31名が、同地域で購入可能なクルマの中から、その年の最も優れた1台を選出する権威あるカーアワードのひとつ。

 

今年の選考会では、最終的に4車種(BYDドルフィン、フィアット600e、ヒョンデKONA、ジープ アベンジャー)が選出された後、審査員による評価をオーストリアのテースドルフ・サーキットで実施。その結果20,057ポイントを獲得したドルフィンが優勝し、2024年のベストバイ・カーに輝いた。

 

この結果について、オートベスト審査委員長のDan Vardie氏は、以下のように述べている。

 

「BYDドルフィンは、『ベストバイ・カーオブヨーロッパ2024』の称号にふさわしいクルマです。BYDドルフィンは、電動化の世界で、世界をリードする企業のひとつであるBYDによって造られていることも、とても重要なことです。BYDドルフィンの勝利は、自動車産業が、わずか数年前と比べて、よりグローバルなビジネスとなり、国境が少なくなっていることを明確に証明しています。この業界は、欧州の最も要求の厳しい消費者を含め、あらゆる嗜好や運転習慣を満足させることができる魅力的な製品を提供することで、あらゆる地域で成長していると言えます」。

 

ベストバイ・カー受賞により、欧州の権威あるカーアワードを初めて受賞したBYDのヨーロッパ・マネージング・ディレクターのMichael Shu氏は、その喜びを、以下のように表している。

 

「今回の受賞は、プロの審査員によって認められたものであり、とても誇りに思います。この賞が新車購入者の関心と注目を集めることは間違いありません。特にBYDドルフィンは、EVセグメントでは類いまれな優れたバリューフォーマネーを提供しているからです。BYDは、優れたプレミアム装備を標準装備すると同時に、eモビリティを普及させるために、より多くのユーザーが購入しやすい価格にしたいと考えています」。

 

なおBYDでは、SUVの「ATTO 3 (アットスリー)」が2023年の「VAB Family Car of the Year 」を受賞し、2024年にも「ドルフィン」が同賞を受賞しているほか、現在、「SEAL (シール)」が「European Car of the Year 2024 Award」の最終選考車7台の内の1台に残る(結果は2024年2月末に発表予定)など、ラインナップする全車が競争力を発揮している。

 

 

[BYDドルフィンの特長]

・全長4.29mと比較的コンパクトな5ドアハッチバックでありながら、巧みな室内レイアウトによる広いキャビン。
・ユーロNCAPの安全性テストで最高評価の5つ星を獲得した安全性。
・効率的なパワートレイン技術および標準装備のヒートポンプとシームレスに連動し、最大427km(WLTP複合値)の航続距離を実現するe-Platform 3.0ベースのブレードバッテリーを搭載。
・先進技術、上質なインテリア、充実した標準装備にもかかわらず、30,000ユーロ(※)以下(国によって異なる場合があります)から購入できるコストパフォーマンス(日本でのメーカー希望小売価格は、標準モデルが363万円、ロングレンジモデルが407万円(共に消費税10%込))。

※:日本円で約470万円(2023年12月25日現在の為替レート参照)。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域での取材活動を開始。同社の出版局へ移籍して以降は、コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に、日本国内初の自動車環境ビジネス媒体・アフターマーケット事業の専門誌など多様な読者を対象とした創刊誌を手掛けた。独立後は、ビジネス戦略学やマーケティング分野で教鞭を執りつつ、自動車専門誌や一般誌の他、Web媒体などを介したジャーナリスト活動が30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。