NEXT MOBILITY

MENU

2019年7月2日【経済・社会】

マツダ、7/26広島での自動車専用船見学会参加者募集

NEXT MOBILITY編集部

 

 

マツダは、社会貢献活動の一環として、小学4年生~中学3年生の児童・生徒とその保護者を対象とした「自動車専用船見学会」を7月26日(金)に広島本社で開催する。

 

これに伴い、7月2日、マツダオフィシャルサイト内で、参加者の募集を開始した。

マツダ・ロゴ

「自動車専用船見学会」は、日本の自動車産業について学ぶ機会を提供するとともに、自由研究や思い出づくりを目的に1996年より開催しており、今年で21回目となる。

 

イベントでは、「マツダ CX-5」や「マツダ ロードスター」をはじめとする宇品工場で生産された車両が、大型の自動車専用船に積み込まれていく様子や、その船内の見学・説明を予定。加えて、宇品工場に併設された中四国地方で唯一の自動車企業博物館「マツダミュージアム」の見学を実施する。

 

このイベントを通じて、クルマづくりのプロセスからクルマを海外に輸出する現場まで、自動車産業を幅広く知ることができると云う。

 

マツダは、良き企業市民として、専門的な知識や技能を生かした教育支援を実施。今後も積極的かつ継続的に社会貢献活動に取り組み、さまざまな接点を通じて人生をより豊かにし、ユーザーと特別な絆を持ったブランドになることを目指していくとしている。

 

 

[自動車専用船見学会の概要]

 

– 開催日時:7月26日(金) 午前の部8:45~12:00/午後の部12:45~16:00(荒天中止)
– 集合場所:マツダ株式会社 本社1階ロビー(広島県安芸郡府中町新地3-1)
– 内容:車両の船積み作業・自動車専用船内部・「マツダミュージアム」の見学

– 参加費:無料

 

<参加者募集要項>

 

– 参加資格:小学4年生~中学3年生の児童・生徒とその保護者(保護者同伴必須)
– 定員:各回40名(保護者含む)計80名
– 参加申込方法:マツダオフィシャルサイト内の応募フォームに従って必要事項を記入。
– 応募フォームURL:https://mag.mazda.jp/form/pub/csr/funazumi21

※保護者を含む申込者全員分の情報が必要。※個人情報は、乗船手続きおよび当見学に関わるご連絡以外に使用しない。※多くの人が参加できるよう、子供1名に対し保護者1名の同伴での申し込みのみとする。

– 申込期間:7月2日(火)11:30~7月8日(月)23:00まで

※応募が定員数を超えた場合は、抽選となる。抽選結果は7月12日(金)の午後にメールで連絡する。

 

 

[問い合わせ先]

 

マツダ株式会社 コーポレート業務本部 総務部 地域リレーショングループ
電話:082-286-5703(受付時間土・日曜日を除く9:00~17:45)
メール:mazda-funazumi@mazda.co.jp

CLOSE

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。