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2019年1月24日【テクノロジー】

ソフトバンク、小中学生のIoTプログラミング教育を支援

NEXT MOBILITY編集部

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ソフトバンクは、IoTをテーマとしたプログラミング学習の教材として「micro:bit(マイクロビット/※1)」やセンサーなどの周辺部品、教員用の学習指導書(※2)をセットにしたキットを無償提供する「IoTチャレンジ」を、4月から開始し、小中学校(※3)でのプログラミング教育を推進する。

ソフトバンク・ロゴ

「IoTチャレンジ」は、「Pepper 社会貢献プログラム(※4)」および「Pepper 社会貢献プログラム2(※4)」に参加中の小中学校を対象に提供し、4月から100校以上で実施される予定。

 

また、「IoTチャレンジ」の学習成果を発表するコンテストの開催も予定している。

 

 

 

 

 

「IoTチャレンジ」は、人型ロボット「Pepper」と、「micro:bit」やセンサーがインターネットで連携することで、単体のプログラミング教材では難しかった、より創造的なプログラミング学習の実現を目的としている。

 

児童・生徒は、学校や地域社会における身近な課題の解決策などを考えながら、さまざまなセンサーを組み合わせてプログラミングを行うことで、ICT(情報通信技術)視点のものづくりの体験ができると云う。

 

今回提供する「micro:bit」に関する教員向け教材は、SB C&Sの協力の下、同社が2018年度内に発売を予定している「micro:bit はじめてセット」と「micro:bit アドバンスセット」において、相模女子大学小学部 川原田 康文副校長と共同開発した内容をもとに提供する。

 

ソフトバンクでは、「情報革命で人々を幸せに」の経営理念の下、生活のあらゆるところにAI、スマートロボット、IoTが普及する時代に備え、次世代の人材育成に貢献していきたいとしている。

 

 

※1)micro:bit:英国放送協会BBCが教育用に開発したマイクロコンピューターで、英国では全小学校の5・6年生約100万人に無償配布され、誰でも直感的にプログラミングを学べる教材として学習に使われている。

※2:SB C&S(旧社名:ソフトバンク コマース&サービス)が独自に編集した教員用指導書。

※3:公立の小中学校と私立の小中学校が対象。また、「IoTチャレンジ」は、ソフトバンクと東京大学先端科学技術研究センターが共同で実施する障がい児の学習・生活支援の取り組み「魔法のプロジェクト 2019 ~魔法のWallet(ウォレット)~」の協力校にも無償提供される。

※4:ソフトバンクグループが2017年4月からプログラミング教育や社会貢献に活用してもらうことを目的に、人型ロボット「Pepper」を3年間自治体および非営利団体に貸し出すプログラム。希望する自治体が管轄する公立小中学校において3年間「Pepper」を活用したプログラミング授業を実施してもらう「スクールチャレンジ」と、「Pepper」を活用した社会貢献につながる取り組みを提案した非営利団体に、3年間その取り組みを実行してもらう「ソーシャルチャレンジ」の2つに分かれている。また、2018年4月からは、ソフトバンクグループとソフトバンクロボティクスが、全国の希望する小学校、中学校、高等学校などに「Pepper」を3年間貸し出すプログラム「Pepper 社会貢献プログラム2」を開始した。

 

 

[IoTチャレンジの概要]

 

<期間>

 

2019年4月~2022年3月末

 

<対象>

 

「Pepper社会貢献プログラム(スクールチャレンジ)」および「Pepper社会貢献プログラム2」を利用中の公立小中学校および私立小中学校

 

<提供物>

 

■2019年3月提供

 

 

■2019年7月以降提供予定

 

※:提供物の内容および画像は開発中のものでありイメージとなる。変更の可能性がある。

 

 

■(ソフトバンク)IoTチャレンジ:https://www.softbankrobotics.com/jp/product/academy/iot-challenge/

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。