NEXT MOBILITY

MENU

2019年5月15日【テクノロジー】

三菱電機とHERE、路上障害情報を後続車と共有する技術開発

NEXT MOBILITY編集部

 

 

三菱電機とオランダのHERE(HERE Technologies)は、三菱電機のHD ロケーターとHEREのクラウドコンピューティング技術を組み合わせ、道路上のさまざまな危険を事前に警告するシステムを開発している。

 

今回その中で、先行車両のセンサーが検知した落下物や陥没、滑りやすい路面などの路上障害の位置情報を、クラウドを通じて後続車両に自動的かつリアルタイムに共有する「レーンハザードワーニングシステム」を開発し、本システムの実証実験を昨年12月に茨城県で、3月に米国・カリフォルニア州で実施した。

[レーンハザードワーニングシステムの概要]

 

「レーンハザードワーニングシステム」は、車に搭載されたセンサーやブレーキの動作状況をもとに把握した、故障車や減速走行の車両、落下物、陥没、滑りやすい路面などの路上障害の情報について極めて正確な位置情報とともに、障害に接近している後続車両にクラウド経由でリアルタイムに共有。

 

後続車両は路上の危険を数秒あるいは数分前に把握でき、危険を回避する時間を得ることができると云う。

 

 

「レーンハザードワーニングシステム」での情報の流れ

「レーンハザードワーニングシステム」での情報の流れ

※1:High Definition Locator / ※2:Controller Area Network / ※3:Electrical Control Unit

 

 

システムでは、センチメートル単位の精度で自己位置を特定できる三菱電機のHDロケーターと HEREの大規模位置情報データプラットフォーム「HERE Open Location Platform」を活用。

 

両社は、このシステムがドライバーの安全確保や自動運転システムへの応用できるとし、自動車メーカーが自社の車両で試験ができるよう、広く提供する予定だとしている。

 

また、クラウドを活用した自動運転向け高精度地図の自動更新技術や、道路事業者に路面の劣化状況を通知するサービスなども検討していると云う。

 

 

「レーンハザードワーニングシステム」での警報情報のイメージ

「レーンハザードワーニングシステム」での警報情報のイメージ

 

 

このシステムについて、三菱電機常務執行役・自動車機器事業本部長の大西寛氏は、以下のように話している。

 

「路上になんらかの障害が発生した場合、ドライバーがその障害に即座に対応することは困難であり、ドライバーや同乗者は危険にさらされます。当社は HERE 社と協力し、道路上にある障害を避けるために、ドライバーが安全に車線変更などの対応ができるように、数秒あるいは数分の猶予を提供する新しいシステムを開発しました。このシステムが将来の交通安全に役立つことを期待しています」。

 

また、HEREシニアヴァイスプレジデントのJørgen=Behrens氏は、以下のように話している。

 

「当社と三菱電機は、自他の車両からの情報を基にしたシステムを通じて、将来の安全運転に貢献していきます。また、迅速、正確かつ的確に道路上の危険を通知することは、自動運転やスマートシティーサービスに不可欠なデータインフラであると考えています。この技術が市場に登場することを楽しみにしています」。

CLOSE

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。