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2020年1月28日【テクノロジー】

三菱電機、曖昧な命令を自動補完するAI技術を開発

NEXT MOBILITY編集部

三菱電機は、同社のAI技術「Maisart(マイサート/※1)」を用いて、エッジ機器単体で、人の曖昧な命令を状況に応じて不足情報を自動補完して理解する「コンパクトな知識処理に基づくHMI(ヒューマン・マシン・インタフェース)制御技術」を開発した。

 

知識処理の演算量とメモリー使用量を削減し、家電製品や車載情報機器などのエッジ機器のHMIへの適用が可能。素早い機器操作を実現すると云う。

三菱電機・ロゴ

[開発技術の特長]

 

1.ユーザーの曖昧な命令を、AI が状況に応じて不足情報を自動で補完して理解

 

人の命令は、述語や目的語が欠落することが多く、AIによる機器操作のための情報が不足している場合がある。

 

そこで、機器情報や機器操作方法、ユーザー情報、センシング情報などを統合した情報を活用して知識グラフ(※2)で推論することで、不足している述語や目的語をAIが自動で補う技術を開発した。

 

例えばTVに本技術を適用した場合、朝外出時に「母」がテレビに「俳優A」と命令すると、①カメラなどでユーザーが「母」であると認証、②「母」が好きな番組は「番組X」、③「母」は今から出かけるためTVは視聴しない、④午前10 時に「俳優A」が出演する番組Xが放送される、⑤番組Xが未録画である、などの状況を考慮してAIが自動で「俳優Aが出演している番組Xを録画します」と応答するなど、状況に応じて情報を補完し、ユーザーの曖昧な命令を理解するHMIを実現。家電製品の他、車載情報機器など幅広いアプリケーションへの適用もできる。

 

なお、問い合わせ対応システム(※3)に適用し検証した事例では、曖昧な命令に対し、回答を検索するまでの時間を3分の1以下に短縮できたと云う。

 

 

 

 

2.知識処理のコンパクト化により、エッジ機器単体で即時にユーザーに応答

 

知識グラフとして統合された情報を、ユーザー命令やセンシング情報などとの関連性の強さで絞り込み、演算量とメモリー使用量を削減する知識処理方式を開発。これによりクラウドへの情報アップロードを行うことなく、エッジ機器単体での知識処理による素早い応答ができるHMIを実現した。

 

 

 

 

今後、三菱電機は、家電や車載情報機器などへの本技術の適用を検証し、2022年以降の商用化を目指すとともに、社内での問い合わせ業務や品質管理業務への適用を検討していく。

 

 

※1:Mitsubishi Electric’s AI creates the State-of-the-ART in Technology の略。全ての機器をより賢くすることを目指した三菱電機のAI技術ブランド。

※2:主語、述語、目的語などの三組を用いて情報の関連性を表現したデータベース(例:(太郎さん、好き、ドラマ)、(太郎さん、命令、番組 X))。

※3:よくある質問、頻繁に尋ねられる質問を検索するシステム。

 

 

[問い合わせ先]

 

三菱電機株式会社 情報技術総合研究所

 

FAX:0467-41-2142
問い合わせフォーム:https://www.mitsubishielectric.co.jp/contact/ssl/php/353/kiyaku.php?fid=353

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。