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2021年4月1日【カーリース】

エネオス、SSでの新車サブスクの全国展開開始

NEXT MOBILITY編集部

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エネオス(ENEOS)は4月1日、同社サービスステーション(以下、SS)を販売拠点とするサブスクリプション型カーリース事業「ENEOSカーリース」の全国展開を開始したと発表した。

ENEOS・ロゴ

近年、クルマに対する消費者ニーズが、「保有」からカーリース・カーシェアなどの「サービス利用」に変化しつつあり、2040年には、乗用車の全走行距離の約6割が事業者保有車両によって占められるとも云われている(※1)。

 

エネオスは、この変化をチャンスと捉え、日本全国に約13,000カ所あるSSでの顧客接点という強みを生かしたモビリティサービス事業を展開し、「好きなときに」「好きなだけ」「好きなクルマを」等のニーズを叶えるサービスラインナップの開発を進めると共に、燃料油・カーメンテナンス等の関連商品・サービスを組み合わせ、SSでワンストップで提供することで、これまで以上に「身近で便利なモビリティサービス」の提供を実現。

 

また、今後、電気自動車(EV)や燃料電池車(FCV)の普及によるモビリティの変化に対しても、エネルギー供給のみならず、新たな商品・サービスの提供を目指すとしている。

 

 

 

 

今回、全国展開される「ENEOSカーリース」は、国産車から厳選した人気車種の新車が、月々定額で利用できるサブスクリプションサービス。違約金なしで別の新車へ乗り換える(※2)ことや、ENEOSカード利用で特別価格(店頭価格▲5円/L/※3)で給油ができるといった特典もある。

 

エネオスは、昨年9月よりSS店舗で、サービスの実証を行い、販売方法やSSスタッフ教育制度などを検証。今回、契約締結や車両手配などのSSバックアップ体制が整ったことから、カーメンテナンスサービス型SSを中心に、2021年度中に1,000カ所のSSへの導入を目指すとしている。

 

※1:エネオス調べ
※2:エネオス指定のプランに限る。また車種および対象期間はリース契約に定める条件を満たすものに限る。
※3:対象カードはENEOSカード(C・P・S)のみ。ENEOSでの本人カードおよび家族カードの月間ガソリン・軽油合算給油数量100Lを上限に、請求書上で\5/Lの割引を行う。燃料油特典を受けるにはお客様サポートSS登録が必要(登録は任意)。

 

 

[商品・サービスのポイント]

 

① 定額価格+クルマ選びサポート

メーカー各社から厳選した人気車種を月々定額価格で提供。また車選びをサポートする独自情報を発信するなど自分に合った車を選ぶことが可能。

 

② 違約金なしで乗り換え可能

ライフスタイルの変化などに合わせ車の乗り換え・中途解約を違約金なしで可能とする乗り換えサービスを提供。

 

③ いろいろついてラクラク利用

カーナビ・ETCなどが標準装備。車検・点検・交換をSSで一括して行うメンテナンスパックなど、作業を全て任せられる。

 

④ 特別価格で給油

ENEOSカードでの支払いで、燃料油を特別価格(店頭価格▲5円/L)で給油可能。家族カード給油分も対象となる。

 

 

■(エネオス)ENEOSカーリース:https://eneos-cl.com

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。