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2019年8月6日【テクノロジー】

トヨタ、燃料電池バス「SORA」を改良

NEXT MOBILITY編集部

 

トヨタ自動車は、ITS機能の活用により、安全性、輸送力ならびに速達・定時性を向上させた燃料電池バス(FCバス)「SORA(*1)」の改良モデルを、8月から販売する。トヨタ自動車・ロゴ

路線バスとして活用されるSORAは、稼働率も高く、常に高い安全性が求められることから、今回新たに、交差点の右折時に、ドライバーへの注意喚起を促す機能や、ドライバーに急病などの異常が発生した際に乗客が非常停止させられるシステムなどを搭載。

 

また、公共交通手段として重要な輸送力の向上と速達・定時性の両立を目指し、バスが連続して走行する際に車両間の情報を相互に共有し、信号やバス停での分断を防ぐ機能を搭載した。

 

今回の改良で追加した機能(*2)は、以下の通り。

 

 

■安全性

 

① ITS Connect 路車間通信システム(DSSS : Driving Safety Support Systems)

 

路側装置と車両の通信により取得した、対向車・歩行者情報、信号情報などを活用し、ドライバーに注意喚起を促す。

 

1)右折時注意喚起

 

交差点での右折時に、対向直進車や右折先の歩行者を見落としている可能性がある場合に、注意喚起。

 

2)赤信号注意喚起

 

赤信号の交差点に近づいてもアクセルペダルを踏み続け、赤信号を見落としている可能性がある場合に、注意喚起。

 

3)赤信号減速支援

 

前方の交差点にて、赤信号で停止することが予測される場合、早めの減速を推奨。

 

4)信号待ち発進準備案内

 

発進の遅れを回避できるよう、赤信号の待ち時間目安を表示。

 

 

 

 

② ドライバー異常時対応システム(EDSS : Emergency Driving Stop System)

 

ドライバーに急病などの異常が発生した際、ドライバー本人あるいは乗客が非常ブレーキスイッチを押すことで減速して停止(*3)。立ち乗り・着席中(※注)、双方の乗客の安全性に配慮し、路線バスに適した制御を行う。

 

また、減速開始と同時に、車内の乗客には、赤色フラッシャーランプと音声アナウンスで非常時であることを伝達し、車外や周囲には、ホーンとストップランプ、ハザードランプの点滅で異常を知らせる。

 

※注:路線バスの客席には、シートベルトなし。

 

 

 

 

③ 衝突警報

 

車両前方に搭載されたミリ波レーダーが、進路上の先行車や障害物との衝突の危険性を検出した場合、ドライバーに警報ブザー及びモニター画面で警告。路線バスでは、立ち乗りやシートベルトを締めていない乗客の安全性を踏まえ、ドライバーの運転操作による衝突回避を支援する。

 

 

■輸送力

 

① ITS Connect 車群情報提供サービス

 

車群を構成する車両、順序、車群長等の情報から、信号やバス停での車群の分断を防ぎ、輸送力の向上と速達・定時性の両立を支援する。

 

1)車群認識機能

 

車車間通信とミリ波レーダーにより、区間ごとの最大車群台数の範囲内で、車群を構成する車両、順序、車群長などの情報を認識し、ドライバーに車群の台数を通知。

 

2)バス停発車可能情報

 

車群を構成する車両間で、乗客の乗降状況を把握。バス停からの同時発車を支援。

 

 

 

 

② ITS Connect 通信利用型レーダークルーズコントロール

 

円滑な加減速を支援する全車速レーダークルーズコントロールを搭載。さらに先行車が通信利用型レーダークルーズコントロール対応車であれば、車車間通信により取得した先行車の加減速情報に素早く反応し、スムーズな追従を可能にする。バス専用道(*4)での車群走行時の車間距離の保持、後続車の速度安定に貢献する。

 

 

■速達・定時性

 

① ITS Connect電波型PTPS(※注)(車群対応機能付)

 

ITS専用無線で、青信号の延長や赤信号の短縮を路側装置に要求。車群走行時には、最後尾車両から青延長の要求を発信することで、赤信号により車群が分断されるリスクを低減する。

 

※注:PTPS Public Transportation Priority System(公共交通優先システム)

 

 

■バリアフリー

 

① 自動正着制御(オプション)

 

路面の誘導線をカメラが検知し、自動操舵と自動減速により、乗降場の所定位置にバス停から隙間を開けずに停車させ、車イスやベビーカーを利用する乗客の乗降性を向上させる。

 

 

 

 

[主要諸元]

 

 

 

*1)SORA:地球の水の循環を表しており、Sky、Ocean、River、Airの頭文字をつなげたもの。
*2:追加された機能のうち、ドライバー異常時対応システム、衝突警報、自動正着制御、路車間通信サービス、通信利用型レーダークルーズコントロールは、日野自動車、いすゞ自動車が共同開発。車群情報提供サービス、電波型PTPS(車群対応機能付)は、日野自動車、いすゞ自動車、トヨタの3社で共同開発。
*3:国土交通省策定「ドライバー異常時対応システム」技術指針に準拠。
*4:路線バスの通行のために設けられている専用道路で、バス以外の運行を禁止。バス以外の車両が(右左折などをするときを除き)、通行すると違反になる“バス専用レーン”とは異なる。
*5:接続する給電器の性能、水素残量、消費電力により、給電可能な電力と電力量は異なる。外部給電器は、別売り。

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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