NEXT MOBILITY

MENU

2019年10月9日【テクノロジー】

吉野彰氏、リチウムイオン電池で遂にノーベル化学賞

NEXT MOBILITY編集部

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

 

旭化成の名誉フェロー職で、名城大学大学院で教鞭を執っている吉野彰氏(71歳)が10月9日、2019年度のノーベル化学賞を受賞した。その功績はもとより、リチウムイオン電池(Lithium Ion Battery/以下、LIB)の研究開発の主導的な役割を認められてのこと。吉野氏のリチウムイオン電池に関わる化学賞獲得は、予てより時間の問題だとみられていたなか獲得年が2019年となり、内外から見ても「ようやく」の感もある受賞となった。

旭化成・ロゴ

吉野氏は大阪府吹田市出身で、1948年生まれの満71歳。1972年に京都大学大学院工学研究科石油化学専攻修士課程を修了し、2005年に工学博士号取得。1972年に旭化成工業(現旭化成)に入社した後、現在、旭化成では名誉フェロー職を勤めている。

 

吉野氏は、負極にカーボン、正極にLiCoO2(コバルト酸リチウム)を使用することにより、現在のLIBの原型となる二次電池を世界で初めて考案し製作。さらに正極の集電体にアルミニウム(Al)を使用するというLIBの基本技術開発、及び実用化のために必要な電極化技術、電池化技術、周辺技術開発を行い、LIBという小型・軽量の新型二次電池を実用化した。

 

これにより日の目を見たLIBは、現在の携帯電話やノート型パソコン等のIT機器の世界的な普及に大きく貢献したと共に、今後、電気自動車等の新規市場への更なる広がりが期待されている。

 

さらに車両の電動化によって、巨大なバッテリー市場が形成された暁には、太陽光発電など自然エネルギーを蓄電するという人類史上初の大規模エネルギーネットーワークの出現に繫がっていく。それは今後、百年単位で人類のエネルギー貯蔵・利活用の歴史に新たな時代の到来を記することになるだろう。

 

そんなリチウムイオン電池開発の発端となったのは、同氏がポリアセチレンの素材研究を始めたのが切っ掛けで、その時点ではリチウムイオン電池を開発する意図は全くなかったのだが、研究の日々を重ねていたある年末、電池のマイナス極とプラス極の組み合わせを試行する機会があり、その際、炭素素材を組み合わせる発案をしたことが現在のリチウムイオン電池の開発に繫がっている。

 

つまる所、研究は技術者が好奇心の赴くままに探求を重ねていくという基礎研究こそが、実のところ最も大事なのであって、吉野氏も現在の「ニーズ主導で製品開発や発明を促す」という流れ一辺倒では、日本に於いて基礎研究の豊かさが育まれなくなるとの危機感を持っていると以前より話している。

 

なお吉野氏のノーベル賞獲得については、多様な分野・業界から祝辞の言葉が寄せられており、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)理事長の石塚博昭氏も以下のお祝いの談話を寄せている。

 

「携帯電話やスマートフォン、電気自動車などの電池として使われている「リチウムイオン二次電池」の発明によって、2019年のノーベル化学賞を受賞された旭化成株式会社 吉野彰博士に心からお祝い申し上げます。

 現在では当たり前のように使われているリチウムイオン二次電池ですが、小型・軽量で長寿命な電池の実用化は、今や生活の必需品となっている携帯電話などのモバイル機器の進化に寄与してきました。さらに、市場の急激な拡大が見込まれている電気自動車やプラグインハイブリッド自動車などの次世代自動車にとってなくてはならないものとなっており、産業分野に与えている影響も計り知れないものです。

 

 吉野博士は、電池の負極材料としてポリアセチレンという電気を通すことのできるプラスチックを見出し、これを、米テキサス大のグッドイナフ教授と東芝リサーチ・コンサルティング株式会社の水島公一博士により1979年に発見されていた正極材料コバルト酸リチウム(LiCoO2)と組み合わせることで新型二次電池の原型を築かれました。更に、より容量密度を向上できる特定の結晶構造を持つ炭素材料を見出され、リチウムイオン二次電池の実用化を達成されました。

 

 現在国立研究開発法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、高エネルギー密度化と安全性の両立が可能な蓄電池である全固体リチウムイオン電池を世界に先駆けて実用化するための研究開発プロジェクト「先進・革新蓄電池材料評価技術開発(第2期)/SOLiD-EV」を実施しております。吉野博士には、本プロジェクトの委託先である技術研究組合リチウムイオン電池材料評価研究センター(LIBTEC)の理事長として、プロジェクトの推進に御尽力いただいております。

 吉野博士の受賞を心からお祝いするとともに、NEDOとしても引き続き、本分野の技術開発や実用化に向けて貢献してまいります。」

 

[主な特許]
<発明者氏名、発明考案の名称、登録番号、出願日または優先日(登録日)>

吉野 彰,実近 健一,中島 孝之、二次電池、特許第1989293号(特公平4-24831号)、昭和60年5月10日※(平成7年11月8日)

 

吉野 彰,実近 健一、非水系二次電池、特許第2128922号(特公平4-52592号)、昭和59年5月28日(平成9年5月2日)

 

吉野 彰,中西 和彦,小野 晃、防爆型二次電池、特許第2642206号、平成元年12月28日(平成9年5月2日)

 

吉野 彰,四方 雅彦、二次電池、特許第2668678号、昭和61年11月8日(平成9年7月4日)

 

吉野 彰,井上 克彦、安全素子付き二次電池、特許第3035677号 平成3年9月13日(平成12年2月25日)

 

Akira Yoshino,Kenichi Sanechika,Takayuki Nakajima、Secondary Battery、USP 4,668,595号、昭和60年5月10日※(昭和62年5月26日)

 

※優先日

 

■(旭化成)吉野彰氏の経歴(PDF):https://www.asahi-kasei.co.jp/asahi/jp/news/2019/pdf/ze191009.pdf

CLOSE

坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。