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2019年11月28日【テクノロジー】

オートバックスら3社、日本ドローンサッカー連盟を設立

NEXT MOBILITY編集部

 

 

オートバックスセブンとオーイーシー、AOSテクノロジーズの3社は、ドローンサッカーの競技活動を通じて、地域コミュニティの活性化を主目的とする「日本ドローンサッカー連盟」を設立した。

ドローンサッカーは、ドローンとサッカーをミックスした競技で、球状のプラスチックフレームに覆われたドローンサッカーボールを使用して、5対5で戦う最新戦略型チームスポーツ。

 

オートバックスは、2017年9月から、アウトドアやレジャーなど、クルマで出掛けた先での楽しみを提供することを目的に、ドローンの販売を開始。また今年2月には、ドローンサッカーを日本市場に初導入し、その普及を担っている。

 

今回、設立した「日本ドローンサッカー連盟」では、ドローンサッカーに関する以下の活動を通じて、地域コミュニティの活性化や青少年の健全な育成、バリアフリースポーツの導入と展開、浸透、そしてドローン操縦技術の向上を目指していく。

 

 

埼玉県戸田市で開催された地域大会

埼玉県戸田市で開催された地域大会

 

 

[活動内容]

 

・デモンストレーション等のイベント企画・運営。

 

・トーナメント大会の開催(地域大会、エリア大会、全国大会、日韓戦、アジア大会、ワールドカップ)。

 

・その他ドローンサッカー普及に関する活動。

 

 

[ドローンサッカーについて]

 

日本をはじめ、世界の国や地域で導入が進められる韓国発祥の競技で、球状のプラスチックフレームに覆われた「ドローンサッカーボール」を使用して、5対5で戦う戦略型チームスポーツ。区切られたフィールド(最大幅:20m× 奥行:10m × 高さ:5m)の空間で、ドーナツ型のゴールにドローンを通すことで得点を競う。

 

競技は、オフェンス用ドローン1機で得点を獲得、他の4機でオフェンスの支援や自ゴールのディフェンスをすることから、スピードだけではなく、チームとしての連携など、高い戦略性が求められると云う。

 

 

 

 

また、この競技を通じて、センサーレスのドローンサッカーボール操縦習熟によるドローン飛行技術の向上や、年齢や性別を問わないバリアフリー競技であることから、家族や企業、学校行事、地域のコミュニティ等のチームワーク、コミュニケーションの醸成も期待される。

 

3社は今後、日本ドローンサッカー連盟への参画企業や会員の募集を開始し、直径40cmの競技用機体を使用した、日本初のドローンサッカートーナメント大会の開催を、大分県大分市で12月21日に予定。

 

また、日本だけでなく、韓国やその他の国や地域ドローンサッカー団体と連携し、2021年から2023年にかけてアジア大会や世界大会を開催し、2025年には第1回ワールドカップの開催を視野に入れて活動していく。

 

 

■日本ドローンサッカー連盟HP:http://japan-dronesoccer.com/

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松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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