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2019年4月16日【新型車】

トヨタ、中国で2020年販売開始のEVを世界初披露

NEXT MOBILITY編集部

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トヨタ自動車・ロゴ

トヨタは、4月16日に開幕した中国の上海国際モーターショーで、「C-HR」/「IZOA」の電気自動車(EV)を世界初披露した。「C-HR」/「IZOA」EVは、トヨタブランドとして中国初投入となるEVで、2020年に販売が開始される。

 

 

C-HR

C-HR

C-HR内装

C-HR内装

 

 

他にもトヨタブースでは、中国初披露となるRAV4やアルファード/ヴェルファイアのハイブリッド車(HV)、2019年3月から販売を開始した「カローラ」「レビン」のプラグインハイブリッド車(PHV)、中国の研究開発拠点TMEC(*)で開発された「中国の90後(1990年以降生まれ)の若者の価値観やライフスタイルに合うクルマ」として提案するEVコンセプト車「RHOMBUS」など、様々な電動車が披露された。

 

 

「IZOA」EV

IZOA

IZOA内装

IZOA内装

 

 

また燃料電池自動車(FCV)については、トヨタ自動車副社長の吉田守孝氏が、プレスカンファレンスで、「2017年から中国で燃料電池車MIRAIの実証実験を開始しており、その他、FCコースターの中国導入など、様々な検討を進めていきます」と語っている。

 

トヨタは、中国で初披露した「C-HR」/「IZOA」のEV2車種を皮切りに、2020年代前半には、グローバルで10車種以上のEVの展開を予定。2030年の「グローバル電動車販売550万台以上」の目標に向け、電動車の普及を目指している。

 

2019年2月末現在、1997年販売を開始したHV「プリウス」からの電動車の累計販売台数は約1,300万台、同社試算によると、CO2排出抑制効果は1億300万トン以上になると云う。

 

 

RHOMBUS

RHOMBUS

RHOMBUS

RHOMBUS

 

 

また、トヨタは2018年11月、「中国国際輸入博覧会」において、e-Paletteを始めとした「電動化、知能化、情報化」を活用し、人々の生活を支える「新たなモビリティ」を提案。

 

これら「新たなモビリティ」は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会で活用予定で、北京2022オリンピック・パラリンピック冬季競技大会では、東京2020で得た知見を活かし、国際オリンピック委員会、国際パラリンピック委員会、北京オリンピック・パラリンピック冬季競技大会組織委員会と連携の上、大会の成功に向けて尽力していきたいとしている。

 

 

*)TMEC:トヨタ自動車研究開発センター(中国)有限会社/Toyota Motor Engineering & Manufacturing (China) Co., Ltd.

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

間宮 潔

1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

中島みなみ

(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

山田清志

経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。