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2020年3月23日【テクノロジー】

トヨタと日野、FC大型トラックを共同開発

NEXT MOBILITY編集部

 

 

トヨタ自動車と日野自動車は、3月23日、燃料電池(FC)大型トラックを共同開発し、走行実証などを通じて実用化に向けた取り組みを進めると発表した。

 

両社は、2050年までに走行中のCO2排出量の大幅削減を掲げ(※1)ており、今後さらなるCO2排出量の削減を実現するため、国内商用車全体のCO2排出量の約6割を占める(※2)大型トラックの環境性能の大幅な向上を目指すとしている。

 

 

トヨタと日野は、商用車の電動化では、高い環境性能に加えて実用性が求められるため、走行距離や積載物、稼働シーンなどに応じた適材適所のパワートレイン採用が重要であるとし、例えば、幹線輸送に使われ、十分な航続距離や積載量、また短時間での燃料供給が求められる大型トラックには、エネルギー密度の高い水素を燃料とする燃料電池車の有効であると説いている。

 

今回両社が共同開発する燃料電池大型トラックは、日野の大型トラック「日野プロフィア」をベースに開発し、目標航続距離600km、環境性能と商用車としての実用性を高次元での両立を目指す。

 

具体的には、シャシにFCに最適なパッケージングを専用設計し、徹底した軽量化により十分な積載量を確保。またパワートレインに、トヨタの次期「MIRAI」用に新開発されるトヨタFCスタックを2基搭載し、日野の強みである大型車ハイブリッド技術を応用した車両走行制御を組み合わせる。

 

トヨタと日野は、水素を将来の有力なエネルギーと位置づけ、2003年から15年以上燃料電池バスの共同実証を重ねてきた。両社は今後さらに関係を強固にし、水素社会の実現に向けての取り組みを加速していくとしている。

 

 

[参考車両概要]

 

 

 

※1)トヨタ環境チャレンジ2050:2015年策定。この中の「新車CO2ゼロチャレンジ」で2050年までに、新車1台あたりの平均CO2排出量の90%削減(2010年比)を目指す。
日野環境チャレンジ2050:2017年策定。この中の「新車CO2ゼロチャレンジ」で2050年までに、新車1台あたりの平均CO2排出量の90%削減(2013年比)を目指す。
※2:車両総重量3.5t超のトラック・バス、日野調べ(2020年2月末現在)。

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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佃 義夫

1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。