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2019年4月2日【テクノロジー】

富士キメラ総研、車載電装システムの世界市場調査概要

NEXT MOBILITY編集部

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富士キメラ総研は4月2日、自動車の電装化を支えるシステムやデバイス等の市場調査の結果を「車載電装デバイス&コンポーネンツ総調査 2019《上巻:システム/デバイス編》」にまとめ、その概要を公表した。

 

調査では、パワートレイン系、HV/PHV/EV/FCV系、走行安全系、ボディ系、情報通信系の車載電装システム計21品目と情報機器4品目の世界市場を国・地域別に調査・分析。また、それらを構成するデバイス&コンポーネンツ25品目の市場についても言及する。

 

なお、システムを制御するECUとその構成デバイス市場については「車載電装デバイス&コンポーネンツ総調査 2019《下巻:ECU関連デバイス編》」でまとめ、今後発表すると云う。

 

公表内容では、安全支援システムのADAS(Advanced Driving Assistant System)の世界市場は、搭載義務化の流れが各国・地域で進むことで、2030年には1兆1,513億円と、2018年の見込みの5,274億円から2.4倍に。

 

また自動運転システムの世界市場は、レベル3を中心に普及し、2030年には2兆2,108億円と、2018年の見込みの48億円から451.2倍に。

 

以上2つのシステムを含む車載電装システム全体の2030年の市場は、50兆5,955億円と、2018年の見込みの24兆781億円から2.2倍への成長が予想されている。

 

 

[注目市場]

 

■安全支援システム(ADAS)市場

 

ADASは、カメラやレーダーからのセンシング情報をドライバーに表示・警告、またはドライバーに代わって自動車を制御する安全支援システム。市場はADASの主体となるセンサーと情報処理を行うECUで構成されるユニットが対象。自動化レベルの定義のレベル1「安全運転支援」と、レベル2「部分的な自動化」に該当する。

 

 

調査では、ADAS搭載の義務化の流れが各国・地域で進むことにより、市場は堅調に拡大。2020年代前半は日本や北米、EUを中心に衝突安全防止機能の採用が進み、2025年までに搭載率は生産車ベースで80%以上に。

 

また現状、欧州や北米に比べ小規模な中国市場で、2021年頃から急激に需要が増加し、2030年までには最大規模の市場になると予想している。

 

更に、センシングデバイスの低価格化の進行により、新興国・地域でも簡易的なADASの採用が進むことが期待されるとしている。

 

 

■自動運転システム市場

 

自動運転システムは、センシングデバイスを用いて周辺環境の検知・認識を行い、自動制御を行う技術。ADAS開発の延長線上に位置し、自動化レベルの定義では、レベル3の「条件付き自動化」、レベル4の「高度な自動化」、レベル5の「完全自動化」を実現するシステムとなる。

 

 

自動運転車は現在、一部の欧米系自動車メーカーから発売され、システムの需要も各国・地域別ではEUが大半を占めているが、2020年には日系を含む複数の自動車メーカーがレベル3の自動運転車の投入を計画していることから、各国・地域で市場は急拡大すると予想。

 

また現在は、レーザースキャナー(LIDAR)が高価格なことから、一部ハイエンド車に留まっている自動運転システムの搭載が、2021年頃からMEMS式など、安価なLIDARの採用が始まることで低価格化、市場拡大を後押しするとしている。

 

なお自動化レベル別では、2020年代はレベル3のシステムが中心。レベル4、5のシステムは2030年以降に普及するとしている。

 

 

[調査結果の概要]

 

■車載電装システムの世界市場

 

※HV/PHV/EV/FCV系、走行安全系は全体の内数。

 

富士キメラ総研では、車載電装システムの全体の市場は堅調に拡大することが期待できるとし、2030年には50兆円を超えると予想。

 

車載電装システムをパワートレイン系、HV/PHV/EV/FCV系、走行安全系、ボディ系、情報通信系に分類すると、現状はパワートレイン系が35%前後、情報通信系が25%弱を占めているが、今後、各国・地域でHV/PHV/EV/FCV系の搭載が増えるため、2030年には40%弱に。

 

一方、パワートレイン系は、アイドリングストップの48VマイルドHVへの置き換えが進むため、長期的には縮小が予想されるとしている。

 

また、この中で、今後伸びが期待される分野として、48VマイルドHV、PHV、EV、自動運転、ドライバーモニタリング、車外通信(セルラー方式/DSRC方式)などを挙げ、特にHV/PHV/EV/FCV系の48VマイルドHV、走行安全系の自動運転やドライバーモニタリングは、現状の市場規模は小さいが、年平均成長率(2017年から2030年)が50%を超えると予想している。

 

国・地域別では、現状では自動車生産台数の多いEUや中国、北米の市場規模が大きいが、今後、中国やその他国・地域が大きく伸びるとし、特に中国はEVなどのHV/PHV/EV/FCV系を中心に、年平均成長率(2017年から2030年)10%程度の高い伸び率を予想。

 

日本では現状、エンジンマネジメントなどのパワートレイン系の構成比が高いが、HV/PHV/EV/FCV系の搭載が進み、2023年には最大のウェイトを占めるとしている。

 

 

■デバイス&コンポーネンツの世界市場

 

 

デバイス&コンポーネンツの世界市場では現状、センサーモジュールや小型モーターなどのセンサーモジュール/アクチュエーターが全体の50%以上を占めるが、今後、環境対応車の普及に伴い、HV/PHV/EV/FCV/環境対策関連デバイスのウェイトが高まると予測。

 

特に伸びが期待されるものとして、センサーモジュール/アクチュエーターではLIDARや二次電池用電流センサー、インバーター用電流センサーを挙げている。

 

また、表示/入力系デバイスでは有機ELディスプレイやタッチセンサー、HV/PHV/EV/FCV/環境対策関連デバイスでは車載用充電器やDC-DCコンバーター、インバーターモジュールなどの伸びが期待されるとしている。

 

これらが、市場拡大をけん引することで、2030年の市場は25兆3,376億円を予測している。

 

 

[調査について]

 

<調査対象>

 

 

<調査方法>

 

富士キメラ総研専門調査員によるヒアリング及び関連文献、データベース活用による調査・分析

 

<調査期間>

 

2018年10月~12月

 

 

[車載電装デバイス&コンポーネンツ総調査について]

 

– 資料タイトル:「車載電装デバイス&コンポーネンツ総調査 2019《上巻:システム/デバイス編》」
– 体裁:A4判 332頁
– 価格:

書籍版:120,000円+税
書籍/PDF版セット:140,000円+税
ネットワークパッケージ版:240,000円+税

– 発行所:株式会社 富士キメラ総研

住所:〒103-0001 東京都中央区日本橋小伝馬町1番5号 PMO日本橋江戸通
電話:03-3664-5839(代)
ファックス:03-3661-1414
URL:https://www.fcr.co.jp/
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– 調査・編集 : 研究開発本部 第二部門

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ファックス:03-3661-1414

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坂上 賢治

NEXT MOBILITY&MOTOR CARS編集長。日刊自動車新聞を振り出しに自動車産業全域の取材活動を経て同社出版局へ。コンシューマー向け媒体(発行45万部)を筆頭に環境&リサイクル紙、車両ケア&整備ビジネス専門誌等の創刊誌編集長を歴任。独立後は一般誌、Web媒体上でジャーナリスト活動を重ね30年半ば。2015年より自動車情報媒体のMOTOR CARS編集長、2017年より自動車ビジネス誌×WebメディアのNEXT MOBILITY 編集長。

松下次男

1975年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として国会担当を皮切りに自動車販売・部品産業など幅広く取材。その後、長野支局長、編集局総合デスク、自動車ビジネス誌MOBI21編集長、出版局長を経て2010年論説委員。2011年から特別編集委員。自動車産業を取り巻く経済展望、環境政策、自動運転等の次世代自動車技術を取材。2016年独立し自動車産業政策を中心に取材・執筆活動中。

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1975年日刊自動車新聞社入社。部品産業をはじめ、自動車販売など幅広く取材。また自動車リサイクル法成立時の電炉業界から解体現場までをルポ。その後、同社の広告営業、新聞販売、印刷部門を担当、2006年に中部支社長、2009年執行役員編集局長に就き、2013年から特別編集委員として輸送分野を担当。2018年春から独立、NEXT MOBILITY誌の編集顧問。

片山 雅美

日刊自動車新聞社で取材活動のスタートを切る。同紙記者を皮切りに社長室支社統括部長を経て、全石連発行の機関紙ぜんせきの取材記者としても活躍。自動車流通から交通インフラ、エネルギー分野に至る幅広い領域で実績を残す。2017年以降は、佃モビリティ総研を拠点に蓄積した取材人脈を糧に執筆活動を展開中。

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(中島南事務所/東京都文京区)1963年・愛知県生まれ。新聞、週刊誌、総合月刊誌記者(月刊文藝春秋)を経て独立。規制改革や行政システムを視点とした社会問題を取材テーマとするジャーナリスト。

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経済誌「財界」で自動車、エネルギー、化学、紙パルプ産業の専任記者を皮切りに報道分野に進出。2000年からは産業界・官界・財界での豊富な人脈を基に経済ジャーナリストとして国内外の経済誌で執筆。近年はビジネス誌、オピニオン誌、経済団体誌、Web媒体等、多様な産業を股に掛けて活動中。

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1970年日刊自動車新聞社入社。編集局記者として自動車全分野を網羅して担当。2000年出版局長として「Mobi21」誌を創刊。取締役、常務、専務主筆・編集局長、代表取締役社長を歴任。2014年に独立し、佃モビリティ総研を開設。自動車関連著書に「トヨタの野望、日産の決断」(ダイヤモンド社)など。執筆活動に加え講演活動も。

熊澤啓三

株式会社アーサメジャープロ エグゼクティブコンサルタント。PR/危機管理コミュニケーションコンサルタント、メディアトレーナー。自動車業界他の大手企業をクライアントに持つ。日産自動車、グローバルPR会社のフライシュマン・ヒラード・ジャパン、エデルマン・ジャパンを経て、2010年にアーサメジャープロを創業。東京大学理学部卒。

福田 俊之

1952年東京生まれ。産業専門紙記者、経済誌編集長を経て、99年に独立。自動車業界を中心に取材、執筆活動中。著書に「最強トヨタの自己改革」(角川書店)、共著に「トヨタ式仕事の教科書」(プレジデント社)、「スズキパワー現場のものづくり」(講談社ピーシー)など。